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設備保全仕様について

 製造業での活動の中で、生産技術が配慮すべき業務として、設備保全対策があります。

設備保全に対して、ここでは、生産技術が設備を手配する上で設備仕様に載せるべき、基本的な内容として、つまり、設備保全仕様(maintenance Specifications)についてのコメントとなります。


 QMSが整備されている会社においては、設備保全仕様基準という形のものがあり、特に問題はないと思いますが、未整備な状況の場合を想定し、設備仕様作成時、設備保全に配慮すべき内容について参考に述べます。


 言うまでもなく、設備保全は、工場で稼働しているさまざまな工場設備の定期的な点検や修理を行う業務です。下記3つの保全内容(予防保全、事後保全、予知保全)に備えた設備仕様が記載されていることが理想となります。

(予防保全と事後保全はMUST項目、予知保全はWANT項目)


1.予防保全Preventive Maintenance): 保全計画を立てて工場の設備や機械が壊れないように、点検や修理、部品の交換などを行う必要があり、定期的な点検により、工場設備の故障を未然に防ぎ、安定稼働させることが目的となります。

 → この予防保全に対しては、一つは日常点検を実施すべき項目を明確にすること。さらに定期的に交換すべき(消耗性)部品をリストアップしておくこと等がこれに当たります。


2.事後保全Breakdown Maintenance): 工場設備に機能低下、不具合、故障などのトラブルが起きてから対応する設備保全です。特に完全停止となると一刻を争う緊急性が高くなります。

 → この事後保全に対しては、トラブル対応時のマニュアル整備、緊急保全作業のしやすさ、保全スペース、作業スペースの確保等に関する内容となります。


3.予知保全Predictive Maintenance): 定期点検を行う予防保全に対し、工場設備の機械などの状態を監視して機能低下、故障や不具合の兆候が出たら行う保全業務です。先進的なITテクノロジーを活用することにより実現できる内容です。

 → この予知保全に対しては、仕様作成会社側、設備メーカ側等の過去の故障経歴、蓄積データから設備故障の予兆を感知する方法、そのセンシング部分等のあり方を明確にし、対象設備の設備故障予知を可能とする内容(仕様)となります。(特に専門性の高い加工分野において必要となる項目)


 これらの設備保全仕様作成の目的は、工場設備の機械の故障などのトラブルを減らし、安全性を確保し、生産活動を維持し、無駄なコストを削減することにあります。


 設備保全仕様作成においては、上記のような内容を、その対象設備に合わせ、より具体的な表現で仕様検討し、記載することが必要となります。




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